会社員からいざ起業をしようと考えたとき思いつくのが「果たして他の企業に勝てるのか」ということではないでしょうか。
こんな悩みにお答えします。
本記事の信頼性
一般企業のように、お金もなければ従業員もないし、最初は知名度もあるわけもなく不安になってしまいますよね。では、お金も、従業員も、知名度もある大企業はあらゆる面において有利なのでしょうか。
今回は、大手企業がビジネスで改革できない理由についてお話します。
大企業が改革できない理由
最初に言っておきますと、大企業であればあるほど、新しいことを生み出す改革は難しくなります。
なぜならば、彼らは学校でいうと優等生に当たるからです。優等生は100点満点のテストで90点以上を目指します。この90点以上を取るためにはいかにミスをしないか、ということが大事ですので大企業はそこに注力をするのです。
大きな組織では様々なことが効率化され利益率こそ上がりますが、その反対側では組織の硬直化が進行してしまいます。そうなった瞬間に、自分たちの過去の実績を否定することができなくなってしまいます。
「去年出したカメラの機能でもう充分だ」とうすうす気づいていたとしても、担当者は過剰とも言えるような高性能のカメラを作らなければいけないのです。
また、上場企業であれば株主の移行も無視できません。彼らが求めるのは5年先の利益よりも、来年の利益なのです。先見の明があるような経営者が株主総会等でビジネスの軸をずらすと発表したところで、首を縦に振る株主は多くないでしょう。
このことから、自ら上場廃止をするような企業が出てきているのも納得ができます。また、硬直した組織とゼロから新しいことを生み出すことは、もともと反りが合いません。
企業内においても、新規事業部の人間がフロントのお客様と直接コンタクトを採れなかったり、予算申請のために5年後の正確な事業計画書を作成するようなことも改革する上での足かせとなっていると言えるでしょう。
まとめ
今回は、大手企業がビジネスで改革できない理由についてお話しました。
個人の起業であれば、稟議を通すための不要な事業計画も、過去の実績を肯定しなければならない柵（しがらみ）や株主の顔色を伺うようなこtも必要ありません。大企業が狙えないような領域「ニッチの中のリッチ」を柔軟に狙うことができるのです。
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